教えて先生！これからの救急医療体制を維持するにはどうしたらいいの？

新宮・東牟婁地域には、救急の専門医がいません。

それでも、医療機関は急病の患者に対応するためお互いが協力し、質の高い医療を提供する必要があります。シンポジウムでは、医療従事者や行政機関、地域住民が一緒に、最新の救急医療の動きや技術、地域間での協力体制を学び、将来にわたって救急医療体制を維持する方法を考えましょう。

基調講演①

全国の救急医療の現状と
これから地域に求められること

厚生労働省医政局地域医療計画課
救急・周産期医療等対策室

室長近藤祐史氏

2006年、長崎大学卒業。日本赤十字社医療センター脳神経外科で初期・後期研修を修了。2014年、厚生労働省DMAT事務局。17年に日本赤十字社医療センター救命救急センター。20年12月、厚生労働省健康局健康課地域保健室に着任。23年7月防衛省人事教育局衛生官付。24年7月より現職。

基調講演②

限られた医療資源の効率的な
配分のために
-新潟県における遠隔集中治療支援のありかた-

新潟大学医学部救命救急医学講座

教授西山慶氏

1995年、京都大学医学部を卒業。同大学医学部附属病院、小倉記念病院で研修を修了し、1997年から小倉記念病院循環器科。2004年からは京都大学医学部附属病院の循環器内科で勤務し、同病院の初期診療・救急科において2006年から助教、2011年から講師。2015年からは京都医療センターで救命救急センター長を務め、2021年より新潟大学救命救急医学分野教授。

事例紹介

横浜市立病院での
遠隔ICUについて

横浜市立大学附属病院集中治療部

部長、准教授髙木俊介氏

2002年横浜市立大学を卒業し、麻酔・救急・集中治療に従事。マレーシア、オーストラリアに留学後、横浜市立大学附属病院集中治療部に勤務。2017年から遠隔ICUの構築に従事。2019年スタートアップ CROSS SYNCを起業し、医療機器プログラムの開発を行っている。2021年から横浜市立大学MBA（経営学）で行動経済学の研究により経営学修士を取得。